一人暮らしで防犯が心配な女性が、室内カメラを選ぶ前に確認しておきたい3つのこと
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ゆずは、室内用の防犯カメラを実際に使った経験がなく、検索していて手が止まった投稿がありました。
心配性で防犯カメラを検討しているけれど、何を基準に選べばいいか分からず、迷っている人もいると思います。
調べてわかったのは、「防犯カメラを買う」より先に、何のために付けるかを決めた方がよさそうだ、ということでした。
検索してみると、同じ悩みを書いた投稿があった
Yahoo!知恵袋には、一人暮らしの女性が室内用防犯カメラの購入を迷っている投稿がありました。
質問者は「現在、女性の一人暮らしです。心配性ということもあり、室内用防犯カメラを買おうかと悩んでおります」と書いていました。
「ドアと窓付近の2ヶ所に設置しようと考えております」とも書いていました。
「まだ防犯カメラの設置に悩んでいる為、デメリット(室内用防犯カメラを付けることでの危険性など)ありましたら教えて下さい」とも書かれていました。
この投稿には2件の回答が付いていました。
「侵入対策」か「訪問者の記録」かで、向いている道具が違うという回答があった
ベストアンサーは、まず「室内にカメラを付ける目的は何なんでしょうか？」と聞き返していました。
留守中の侵入者対策が目的なら、「ドアを開けたときに音が鳴るような市販の防犯システムの方が宜しいかと思います」という回答でした。
理由として、「カメラは侵入者に持っていかれたり、壊されてしまう可能性があるので」と書かれていました。
在宅中の訪問者を撮るのが目的なら、「カメラ付のインターホンが効果的だと思います」とも書かれていました。
「既存のインターホンがあれば取り付けも簡単で、留守中の訪問者を記録できる機能付きのものもありますよ」という説明もありました。
賃貸なら、設置前にオーナーへの確認が必要だと書かれていた
同じ回答には、「お住まいが賃貸の場合は、何れの対策も事前に建物オーナーに許可を取り付ける必要がありますね」とありました。
ホームセキュリティ事業者のページを確認すると、賃貸マンションでの防犯カメラ設置は場所によって可否が異なる、という説明がありました。
室内に設置する場合でも、「壁や天井に穴を開ける場合は、退去時に原状回復(補修)が必要となるため、注意が必要です」という記載がありました。
設置場所やカメラの向き、撮影範囲について、事前に大家さんや管理会社に相談することが重要だとも書かれていました。
目的を決めてから道具を選ぶと、賃貸で確認すべきことも一緒に絞り込めるようです。
防犯ステッカーは「補助」という見方が多かった
室内カメラと合わせて検討する人が多い防犯ステッカーについても、知恵袋に質問がありました。
質問は「防犯ステッカーって少しでも空き巣対策になりますか。それとも逆効果ですか？」というものでした。
ベストアンサーは「逆効果かもしれません」「そういったステッカーだけだと『安心しきっている』と思う泥棒の恰好の的」と答えていました。
一方で別の回答は「それ程の効果があるとは思いませんが、無いよりかはマシだと思います」と書いていました。
「ダミーで赤で点滅するLEDなどを100均でも良いので購入し、併用すれば効果は倍増すると思います」とも書かれていました。
検索した範囲でも、防犯ステッカーは単体で使うより、実際の防犯設備と併用したときに抑止効果が期待できる、という説明が複数見つかりました。
| 目的 | 向いている道具 | 注意点 |
|---|---|---|
| 留守中の侵入対策 | 音が鳴る防犯システム・センサー | カメラは壊されたり持っていかれたりする可能性がある |
| 在宅中の来訪者の記録 | カメラ付きインターホン | 賃貸は既存インターホンの交換可否を先に確認する |
| 抑止力を足したい | 防犯ステッカー・センサーライト(併用) | ステッカー単体では効果が薄いという声もある |
今日できることは3つ
- 「侵入対策」か「在宅中の来訪者の記録」か、カメラで何をしたいのかを紙に1行書き出す
- 賃貸なら、穴を開けずに設置できるタイプかどうかを、検討している製品のページで確認する
- 一人で決めきれない時は、管理会社に「防犯目的で、穴を開けない設置を考えている」と一度相談してみる
この記事は、まだ相手や状況がはっきりしない「なんとなく怖い」人向けにまとめました。もし不安の理由に心当たりがある場合は、次の記事も参考にしてください。
つきまといが疑われる場合の備えは、ストーカーが怖くて防犯カメラを検討している人が、設置前に確認しておきたい3つのことにまとめています。
近所の特定の相手による嫌がらせが心当たりにある場合は、隣人の嫌がらせで防犯カメラを付けたい人が、設置する前に確認しておきたい3つのことも参考にしてください。
本記事は一般的な情報提供を目的としたものであり、個別の住まいの状況についての助言ではありません。賃貸物件への設置可否は、実際の管理規約・契約内容を管理会社・大家さんにご確認ください。
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